事業開発SUMMITとは？「事業開発力」の実践知に触れるプログラム

変化の時代において、企業の未来は「新たな事業を生み出す力」があるかにかかっています。

それは単に、生き残れるかという話ではなく、変化に果敢に挑戦する社員にあふれた、これからの「いい会社」へ進化する変革を指します。

そこに「事業開発」の意義があり、日本の経済の未来はここにかかっていると当社は考えています。

事業開発 SUMMITは、そんな「事業開発力」をもつ会社をつくりだし、応援するためのサミットです。日本のあちこちでいまはまだ孤軍奮闘している事業開発プレーヤーたちが、たがいに学び、経験し合い、力をつけ、成功する。

スタープレーヤーとなって次につづく人たちを鼓舞し、新たな挑戦を生み出す。その循環を生み出すための場です。

熱い志を分かち合い、会社間の壁をこえて、みんなで知恵を出し合い、新たな事業開発が次々と生まれる、つぎの日本の熱源となることを目指し、皆さまへの学びや機会をご提供いたします。

弊社登壇セッション

11/14（木）16:10〜17:00
事業開発組織の作り方
新規事業を次々と成功させる組織づくりとは

既存事業の保持に最適化され、新規事業の創出に苦戦する大手企業は枚挙に暇がありません。新規事業がどんどん生まれ、事業開発人材がどんどん輩出される組織はいかにして作られるのか。
新規事業の人づくりと組織づくりにおける実践的なアプローチを共有します。

【ゲストスピーカー】

楽天グループ株式会社　チーフウェルビーイングオフィサー　小林 正忠
株式会社NTTドコモ　経営企画部事業開発室　docomoSTARTUP担当部長　東 哲平
株式会社Hajimari　執行役員 人事統括（HRC）”自立”創造パートナー　有賀 誠

【モデレーター】

株式会社リブ・コンサルティング　常務取締役　権田 和士

その他のタイムテーブルは、事業開発SUMMIT2024 公式サイトをご覧ください。事業開発SUMMIT2024 公式サイト

登壇者紹介

株式会社Hajimari 執行役員HRC（人事統括）
有賀 誠

1981年、日本鋼管（現JFE スチール）入社。製鉄所生産管理、米国事業、本社経営企画管理等に携わる。

1997年、日本ゼネラル・モーターズ人事部マネージャー。部品部門であったデルファイの分社独立を遂行し、その日本法人を立ち上げる。

その後、日本デルファイ取締役副社長兼デルファイ/アジア・パシフィック人事本部長。アジア域内での職務制度の統合を行う。2003年、ダイムラークライスラー傘下の三菱自動車にて常務執行役員人事本部長。グローバル人事制度の構築および次世代リーダー育成プログラムを手がける。

2005年、ユニクロ執行役員（生産およびデザイン担当）を経て、2006年、エディー・バウアー・ジャパン代表取締役社長に就任。ブランド構築、店舗網拡大、インターネット事業強化に取り組む。

その後、人事分野の業務に戻ることを決意し、2009年より日本IBM人事部門理事、2010年より日本ヒューレット・パッカード取締役執行役員人事統括本部長。ものつくりを大切に、かつ本気でグローバル展開を志す日本企業での貢献を指向し、2016年にミスミグループ本社へ参画、グループ統括執行役員人材開発センター長として、会社の急成長の裏で遅れていた組織作り、特に社員の健康管理・勤怠管理体制を構築。2018年度には国内800人、グローバル3,000人規模の採用を実現した。

2020年より日本M&Aセンターにて、急成長を遂げる企業において「人を育てる」組織文化を醸成・強化、コンプライアンス問題との格闘を経て、パーパス/フィロソフィーを策定した。2020年日本HR Award 受賞。

2024年11月より株式会社Hajimari 執行役員 HRC（人事統括）に就任。

1981年、北海道大学法学部卒。1993年、ミシガン大学経営大学院（MBA）卒。

【開催概要】

日時	【Day1】11月14日（木）12:00～18:00 【Day2】11月15日（金）12:00～18:00 （アフターパーティー：18:30～20:30）
開催形式	オンライン
参加費	無料（事前登録制） お申し込みはこちら
定員	2,500名
対象者	経営者、経営幹部、経営企画部門、事業開発、事業推進部門、営業部門など
アフターパーティー	日時：11月15日（金） 19:00~20:30参加費用：3,000円（予定） Cash only場所：都内（最寄駅：霞ヶ関/内幸町）定員：100名※詳細はご参加者の方にのみ、後日メールにてお伝えいたします
主催	株式会社リブ・コンサルティング
協賛	株式会社Sun Asterisk、株式会社ユーザベース、株式会社FAKE、株式会社日本経済新聞社
運営会社	シンフォニティ株式会社、株式会社EventHub